HIDは雨の夜活躍するらしい
2009/04/27(月)
この4月、私は車を買い換えた。様々なディーラーに出向き、いろんな車のカタログを貰い、迷って迷って今の車にしたのだけれど、未だにライトだけはHIDにしておけば良かったなと思う時がある。それは、雨の日の夜だ。雨の夜にはあれは大活躍をするらしいのだ。センターラインが消失しなくて、普通のライトより視認性がアップするらしい。本当かどうかはこの目で見ていないのでわからないのだが。ディーラーの勧める通りにHIDにしておけば良かったなと後悔している。
これまで日常の光を支えてきた白熱電球。しかし今の日常の光となっているのはLEDです。周りを見てみると、信号やコンビニの電灯、挙句の果てにはコンサートのライトニングまで活用されるぐらい市場を席巻しているのです。特徴は長寿命であるということと消費電力の大幅な削減といったところでしょう。早くLEDに乗り換えないと時代遅れといわれます。今のうちに乗換えをお勧めします。
大阪、兵庫両府県では、アナログ放送のテレビ大阪とサンテレビの双方をきれいに受信するため、特定周波数をカットするアンテナが約６万世帯に普及している。
しかし、このアンテナを使っていると、地デジのＮＨＫ総合やサンテレビが受信できない場合がある。ＮＨＫ総合が見られなくなった堺市堺区緑ヶ丘北町の無職男性（７０）はＮＨＫに相談し、「アンテナの改修が必要」と言われた。改修には２万〜３万円かかり、「なぜＮＨＫだけのために出費しなくてはいけないのか」と憤っている。
地デジ対応テレビを購入してから不都合に気付く人もあり、総務省は「当面、気象警報などは携帯電話やラジオで確認してもらうしかない」としている。相談は同省のデジサポ（０５７０・０７・０１０１）へ。
１か月後に迫った地上デジタル放送（地デジ）への完全移行後、最大８万７０００世帯が東京キー局の放送しか受信できない事態となることが総務省の調べでわかった。
デジタル放送を受信できない「新たな難視地区」のうち、中継局設置などが間に合わないエリアだ。ローカル番組が映らず、緊急性の高い地元の気象情報やニュース速報も見られない。今後、難視地区がさらに判明する可能性もあり、当分は混乱が予想される。
デジタル放送に使う電波「ＵＨＦ」は直進性が強く、山あいの集落などでは受信できない。中継局を作れば解消されるが、建設が間に合わない地域がある。約１００世帯に満たない集落には中継局は設置されず、各世帯の負担で共同アンテナを設置したりケーブルテレビを引いたりしなければ難視は解決しない。
宮城県は24日、東日本大震災の義援金の第2次配分を検討する委員会を開き、県受付分（約60億円）で母子・父子世帯、高齢・障害者施設入所者を新たに支給対象に含めることを決めた。
母子・父子世帯には1世帯当たり20万円で約4000世帯が対象。高齢・障害者施設入所者は1人当たり10万円を約1000人に支給する。また住宅全壊が5万円、大規模半壊と半壊は各3万円。
一方、日本赤十字社と中央共同募金会の2次配分（約610億円）では、死者・行方不明者、全壊が50万円、大規模半壊47万円、半壊27万円となっている。
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北海道エアシステム（HAC）機が地上に異常接近したトラブルで、同社は、国土交通省東京航空局が求めていたトラブルの報告遅れなどの再発防止策を、期限の24日に報告できなかった。
東京航空局によると、再発防止策は策定されていたが、報告遅れやトラブル後に安全性の確認が不十分なまま機体を運航したことの原因分析が不足していた。
HACはこの点を補足し、週明けにも報告するとみられる。（了）
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福島県の佐藤雄平知事は24日、県内市町村で、放射線量を測る個人用線量計を15歳未満の子どもと妊婦に配布する動きが広がっていることを受けて、購入費と分析費を全額補助すると発表した。対象は15歳未満の子ども28万人、妊婦2万人。佐藤知事は「放射線から子どもを全力で守る手段を講じていく」としている。
補助対象とするのは、「ガラスバッジ」と呼ばれる小型の個人用線量計の購入費と計測したデータの分析費。補助の上限は1台当たり1万5000円で、関連経費として2011年度6月補正予算案に60億1300万円を計上した。県外に避難している約1万人の子どもも対象にする。
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菅直人首相は２４日、東日本大震災の復興担当相に松本龍環境相兼防災担当相（６０）を充てることを決めた。２０日に成立した復興基本法だが、施行は首相の退陣時期をめぐる混乱で２４日にずれ込み、復興相の任命と復興対策本部の設置は２７日に先送りされた。国会審議も６月中はほとんど進まない見通しだ。首相が国会会期を５０日延長から７０日延長にして延命を図った結果、かえって政治空白の長期化を招いている。
「継続性がいるということもあって（首相から復興相就任を要請された）」。松本氏は２４日、防災相として被災者支援などに当たってきた継続性を記者団に強調。「（環境相は）片手間にはできない」と断ったため、復興相と防災相を兼任する見通しだ。
政府は先週段階では２１日の法施行と復興相任命を想定していた。だが、首相の早期退陣と引き換えに特例公債法案などを成立させる与野党合意は破綻、７０日延長が決まったのは２２日だった。また、国民新党の亀井静香代表が大幅な内閣改造で早期退陣要求に対抗するよう首相に進言、復興相人事は首相の進退と絡み遅れた。
松本氏は「２週間前も１回（要請が）あったが、私も６月いっぱいでめどをつけたいと断った」と早期退陣を想定していたことを示唆。首相は早期退陣をはねつけたことから大幅改造の必要性はないと判断し、松本氏に再要請したとみられる。
２４日、閣僚からは「首相が退陣表明している以上、首相あるいは官房長官が（復興相を）兼務するのも一つの考え方」（玄葉光一郎国家戦略担当相）など大幅改造に否定的な発言が相次いだ。首相の求心力低下は覆いようもなく、玄葉氏は同日、後任環境相の兼務を首相から要請されたが固辞。環境相には中野寛成国家公安委員長や蓮舫行政刷新担当相らの横滑りか兼務が検討されている。
一方、国会は閑散としている。最も早く審議入りするとみられる原子力損害賠償支援機構法案でも３０日以降になる見込みだ。
７０日延長には、野党が過半数を占める参院で法案審議が滞っても、衆院通過から６０日後に衆院で再議決できる「６０日ルール」を使える意味もあるが、会期末は８月３１日で同ルールを使うには７月２日までの衆院通過が必要。同日までに衆院通過のメドが立つ法案はなく、７０日延長の意味も失われつつある。【江口一、大場伸也、横田愛】
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